From：ワプ活
ドメイン移管について解説します。
ドメインとは、Webサイトの住所にあたるものです。
独自ドメイン（自分だけが使えるドメイン）を取得してWebサイトを作成すれば、独自メディアとしての愛着が生まれますし、自分だけの資産としての価値が高まりますね。
そして、Webサイトを運営していると、独自ドメインの管理会社を他に移管したいケースが出てくる場合があります。
本記事では、ドメイン移管のメリットやドメイン移管が必要になるケース、ドメイン移管の具体的な方法について解説いたします。
また、ドメイン移管がうまくいかないケース、発生しやすいトラブルと、これらの解決方法について紹介します。
※本記事で紹介している情報は執筆時点のものであり、閲覧時点では変更になっている場合がございます。また、ご利用の環境（ブラウザ、サーバー、プラグイン、テーマ、またはそのバージョンや設定、WordPress本体のバージョンや設定など）によっては本記事の情報通りに動作しない場合がございます。あらかじめご了承ください。
NO.01ドメイン移管とは
ドメイン移管とは、現在利用している独自ドメイン名は変更せずに、ドメインの管理会社だけを別の管理会社に変更することです。
具体的には、Webサイト開設時に取得した独自ドメイン名「○○○.com」はそのままに、ドメイン管理会社を「A社」から「B社」に乗り換える（引き継ぐ）というものです。
ドメイン移管のメリットは、ドメイン管理会社によって料金やサービスが異なるため、毎年の更新料金を節約できたり、更新手続きの簡略化をおこなったりするという点にあります。
ドメイン管理会社とは
ドメイン管理会社はドメインを登録・管理できる業者のこと
ドメイン管理会社は「レジストラ」とも呼ばれる
ドメイン名は世界中で重複しないように組織的に管理されている
ちなみに、ドメイン移管と混同されがちなものに、サーバー移行（サーバー移転）がありますが、これらはまったく異なる作業です。
サーバー移行は、現在のレンタルサーバーを、別のレンタルサーバーに乗り換えることです。
サーバー移行の際に、サーバー契約とドメイン管理会社が別会社であれば、ドメイン移管の必要はありません。
NO.02ドメイン移管が必要になるケース
ドメイン移管が必要になる主なケース（以下3つ）を紹介します。
- レンタルサーバーを移行する時
- ドメインにかける費用を見直したい時
- 複数ドメインを一括管理したい時
NO.03レンタルサーバーを移行する時
まず、レンタルサーバーを移行する際に、レンタルサーバーとドメインを別々の業者で契約している場合は、ドメイン移管する必要はありません。
レンタルサーバーのIPアドレスが変わるため、DNS設定を変更するだけでOKです。
DNS（ドメイン・ネーム・システム）とは
ドメイン名とサーバーのIPアドレスを紐づけるシステム
レンタルサーバーまたはドメイン管理会社側のDNSサーバーで設定する
しかし、レンタルサーバーを移行する際に、元のレンタルサーバーにおいて無料独自ドメインをセットで契約している場合（キャンペーン特典なども含む）は、
移行元のレンタルサーバーを解約すると、無料ドメインの適用も解除されてしまいます。
そのため、この場合は同じドメイン名を使い続けるにはドメイン移管が必要です。
レンタルサーバーによっては、解約後も独自ドメインを継続利用できる業者もありますが、無料ではなく更新料金がかかってしまいます。
したがって、通常は元のレンタルサーバーから移行先のレンタルサーバー、または料金が安いドメイン管理会社にドメイン移管したほうが便利でお得です。
NO.04複数ドメインを一括管理したい時
複数のWebサイトを運営していて、それぞれのドメインの管理会社が別々の場合、管理に手間がかかります。
たとえば、ドメインの利用期限の確認や更新手続き（料金の支払い）をおこなうときに、いちいちそれぞれのWebサイトにアクセスしなければなりません。
ログインIDやパスワードを使い分けるのも面倒です。
複数ドメインを一括管理するメリット
1カ所にアクセスするだけで、すべてのドメインを管理できる
すべてのドメインの利用期限の確認や更新手続きがスムーズにおこなえる
このような場合は、ドメイン管理会社を１つにまとめると管理が楽になります。
NO.05ドメイン移管にかかる時間
ドメインの移管作業は準備から完了まで、数日～数週間ほどの時間がかかります。
移管元および移管先のドメイン管理会社の対応によっては、もっと長い期間がかかる場合もあります。
そのためドメイン移管を検討している場合は、早めに準備をおこないましょう。
また、以下のケースではドメイン移管ができないので注意してください。
なお、ドメイン管理会社によっては上記以外の制限事項を設定している場合もあります。
移管元のドメイン管理会社で確認しておきましょう。
NO.06ドメイン移管の流れ
ドメイン移管作業の流れを以下の手順に沿って説明します。
- ドメイン移管の前にする準備
- 現在のドメイン管理会社に連絡する
- 新しいドメイン移管先で手続きをする
NO.07ドメイン移管の前にする準備
まず、移管元のドメイン管理会社のサイトで以下の情報を確認しておきましょう。
（1）ドメイン取得日と有効期限の確認
ドメインの契約状態によって、ドメイン移管ができないケースがあるため、以下の日付を確認します。
| 確認項目 | 確認内容 |
| ドメイン取得日（利用開始日） | ドメイン取得後60日以上経過していること |
| ドメイン有効期限（利用期限） | ドメインの有効期限が15日以上（JPドメインの場合は31日以上）残っていること |
（2）ドメインのWhois情報の確認
Whois情報とは、ドメイン登録者の個人情報（氏名、住所、メールアドレスなど）のことで、ICANNという機関で一般公開が義務付けられています。
ただし、個人情報を公開したくないユーザーのために、ドメイン管理会社が代理して自社の情報を登録しているースが多いです（Whois代理公開サービス）。
しかし、ドメイン移管する際には、Whois情報に自分の個人情報を設定しておく必要があります。
そのためWhois情報が、自分の現在の個人情報になっているかどうかを確認しておきましょう。
NO.08現在のドメイン管理会社に連絡する
次に、現在のドメイン管理会社でドメイン移管の手続きを開始します。
手続きはドメイン管理会社のサイトからできるはずですが、手続き方法がわからない場合はドメイン管理会社に連絡・依頼してください。
（1）Whois代理公開サービスの解除
ドメイン移管する際には、Whois代理公開サービスを解除して、自分の個人情報に変更します。
なお、Whois情報が不正に書き換えられないようにロックされている場合（Whoisプロテクト）は、それも解除しておく必要があります。
（2）ドメインロックの解除
ドメインロック（レジストラロック）とは、不正なドメイン移管を防ぐための仕組みです。
ドメインロックされた状態では、ドメイン登録者でもドメイン移管ができないため、手続きを始めるまえに、ドメインロックを解除しておかなければなりません。
ドメインロックの解除方法は、移管元のドメイン管理会社で確認してください。
（3）AuthCode（認証キー）の確認
AuthCode（オースコード）とは、ドメインに割り当てられた認証キーのことです。
ドメイン移管にはAuthCodeの認証が必要になるため、手続きの前に確認しておきましょう。 AuthCodeは移管元のドメイン管理会社で確認／発行することができます。
NO.09ドメイン移管でよくあるトラブル
ドメイン移管で発生しやすいトラブルについて説明しておきます。
よくあるトラブルは以下の3つです。
- ドメイン登録から60日経っていない
- 移管承認の作業が完了していない
- Whois情報に不備がある
ドメイン登録から60日経っていない
ドメイン登録日（ドメインを取得した日、利用開始日）から60日以上経過していない場合は、ドメイン移管はできません。
その場合は60日以上経過するまで待つしかありません。
| ドメイン移管が可能な条件 |
| ドメイン登録から60日以上経過ドメインの有効期限が15日以上残っている |
また、ドメインの有効期限が15日以上残っていない場合もドメイン移管できません。
この場合は、現在利用しているドメイン管理会社でドメインの有効期限を延長してから、ドメイン移管手続きをおこないましょう。
移管承認の作業が完了していない
これはよくあるケースです。
移管先のドメイン管理会社でドメイン移管作業を進めるためには、Whois情報に登録されたドメイン登録者の承認が必要です。
そのため、移管先のドメイン管理会社から届く、移管承認依頼メールにしたがって、移管承認作業を実施しなければなりません。
| 移管承認作業とは？ |
| ドメインを移管するには、Whois情報に登録されたドメイン登録者の承認が必要移管先から届く移管承認依頼メールにしたがって、移管承認作業を完了すること |
移管先の申込み完了後、数日たっても、「移管承認依頼」のメールが届いていない場合は、メールを見逃していないか、または、迷惑メールに振り分けられていないか確認してください。
Whois情報に不備がある
Whois情報の不備が原因で、移管作業が進まなかったり、拒否されたりするケースもあります。
| Whois情報に不備があるケース |
| 移管元のWhois代理公開サービスを解除していない Whois情報のメールアドレス、氏名、住所が間違っている |
移管元のWhois代理公開サービスを解除していない場合、前述した移管承認依頼メールが届かないので（移管元のドメイン管理会社に送信されてしまう）、ドメイン移管作業が進みません。
また、代理公開サービスが解除されていても、登録されているメールアドレスが間違っていると、自分の元には届きません。
メールアドレスだけではなく、Whois情報の氏名や住所の誤りで移管手続きが拒否されてしまう場合もあります。
このようなトラブルを防ぐために、移管元のドメイン管理会社のサイトでWhois情報をしっかりと確認しておきましょう。
NO.10ドメインの移管方法まとめ
ドメイン移管は、費用の節約や管理の一元化ができるというメリットがあります。
そのため独自ドメインを利用している場合は、一度ドメイン移管を検討してみると良いでしょう。
ただし、ドメイン移管の手順をよく理解せずに手続きを始めてしまうと、トラブルが発生しやすくなります。 本記事を参考に、ドメイン移管が必要なケースや移管方法を把握しておきましょう。
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